横浜F・マリノスを保有する日産自動車が、クラブ運営からの撤退を視野に株式売却を検討していることが明らかになった。名門クラブの行方が大きな岐路に立たされている。
- 日産が横浜F・マリノスの約75％の株式を売却検討
- 2025年3月期に6708億円の赤字計上、経営再建中
- 複数企業に売却を打診、年内に候補絞り込みへ
- スタジアム命名権も契約更新を半額で打診
- クラブは今季J1で17位と低迷、初のJ2降格危機も
名門クラブに突きつけられた現実
日産が運営撤退を視野に
経営再建中の日産自動車が、J1・横浜F・マリノスを運営する「横浜マリノス株式会社」の株式売却を検討していることが明らかになった。関係者によると、現在同社はクラブの株式約75％を保有しており、IT企業を含む複数企業に売却を打診。年内にも候補を絞り、2027年を目処にクラブ運営からの撤退を進める構えだ。
背景には、2025年3月期決算で計上された過去3番目となる6708億円の赤字や、全世界での7工場閉鎖、2万人規模の人員削減計画など、同社の厳しい経営状況がある。こうした中で、広告宣伝費に位置づけられるスポーツ関連事業も見直し対象となった。
パートナー解消と命名権縮小
日産は2024年6月、10年以上続いてきたシティ・フットボール・グループ（CFG）とのパートナーシップ契約も解消。CFGはクラブの約20％の株を保有しており、今後の動向にも注目が集まっている。
さらに、クラブの本拠地である「日産スタジアム」の命名権についても、現行の契約を見直し、横浜市に対し年間5000万円での更新を打診。しかし、市側は「再検討」の意向を示しており、契約成立は不透明な状況だ。
成績低迷が引き金に
降格圏17位に沈むマリノス
クラブそのものも今季は苦しい戦いが続いている。28日時点でJ1リーグ17位と降格圏ギリギリに位置し、シーズン中に2度の監督交代を行う異例の展開となった。リーグ創設以来、一度もJ2降格がないクラブとしての歴史を持つマリノスだが、そのプライドが揺らいでいる。
収支面では2024年度に900万円の黒字を計上したものの、J1クラブ平均の約7000万円とは大きな乖離がある。関係者の中からも「費用対効果に見合っていない」「ブランド価値の向上という役割は終えたのでは」との声が出るなど、運営維持に対する疑問も浮上している。
売却後の未来は？
地元企業連合や海外資本の可能性も
もし日産が撤退すれば、次なる買い手は誰になるのか。現在、少数ながら横浜信用金庫や神奈川新聞社、崎陽軒などの地元企業も株を保有しており、地元企業連合による支援案やスポンサーシップの強化なども模索されている。
一方で、CFGが保有株の買い増しを行い、完全子会社化する可能性もある。近年では、世界的飲料メーカー「レッドブル」が大宮アルディージャへの資本参加を発表するなど、グローバル企業によるJクラブ買収の流れもある。
ただし、成績次第ではクラブの価値が下がるリスクも。J2降格となれば配分金、観客動員、スポンサー収入が一気に減少し、売却価格が大幅に下がる可能性も否定できない。
まとめ
日産が長年支えてきた横浜F・マリノスに、身売りという大きな転機が迫っている。クラブとしても過去に例を見ない厳しい成績低迷に直面しており、親会社の経営方針とチームの成績が重なり、今回の売却検討へとつながった。
名門クラブがこれからどのような形で存続していくのか。地域との連携を軸に、ファン・サポーター、行政、スポンサーが一体となった支援体制の構築が求められる。
今後の動向から目が離せない。
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